20代、30代は本格的にまとまった資金が必要になるライフイベントが始まる時期です。
将来のことを考え貯金について考えたとき
「みんなどのくらい貯蓄があるのかな？」「自分たちの貯蓄額って少ない？」「これからいくらお金を準備しておいたらいいんだろう？」
なんて考えたことはないでしょうか？
今回、世間ではどのくらいの貯蓄があるのか、また将来必要になってくる資金はどのくらいなのかを解説していきます。
解説を始める前に少し「平均値」と「中央値」の違いについて説明したいと思います。
平均値：すべての数の合計を数の個数で割って得られる数値
中央値：すべての数を少ない順に並べたときにちょうど中央にくる数値
一部の高所得者層によって平均値が多くなりがちです。感覚的に近い平均を知るためには「中央値」を参考にするのが良いでしょう。
| 世帯主の年齢 | 平均値 | 中央値 |
|---|---|---|
| 20代 | 339万円 | 200万円 |
| 30代 | 697万円 | 390万円 |
「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）」によれば、
20代の金融資産保有額の平均は「339万円」中央値は「200万円」です。
30代の金融資産保有額の平均は「697万円」中央値は「390万円」です。
| 20代 | 30代 | |||
|---|---|---|---|---|
| 収入別 | 平均値 | 中央値 | 平均値 | 中央値 |
| 収入はない | 28万円 | 0万円 | 12万円 | 0万円 |
| 300万円未満 | 232万円 | 5万円 | 195万円 | 22万円 |
| 300～500万円未満 | 133万円 | 10万円 | 259万円 | 100万円 |
| 500～750万円未満 | 235万円 | 153万円 | 553万円 | 300万円 |
| 750～1,000万円未満 | 193万円 | 50万円 | 992万円 | 600万円 |
| 1,000～1,200万円未満 | 2,165万円 | 2,165万円 | 1,868万円 | 1,076万円 |
| 1,200万円以上 | 395万円 | 395万円 | 1,307万円 | 500万円 |
続いて20代、30代の収入別にみると自分の家庭と比べやすくなるのではないでしょうか。
中央値で見ると20代では100万円以上貯蓄する世帯は少ないようですが、30代になると収入が300万円以上の世帯は100万円以上の貯蓄になります。
| 金融商品 | 20代 | 30代 |
|---|---|---|
| 金融資産保有額 | 339万円 | 697万円 |
| 預貯金（運用または将来の備え） | 191万円 | 326万円 |
| うち定期性預貯金 | 43万円 | 83万円 |
| 金銭信託 | 5万円 | 12万円 |
| 生命保険 | 35万円 | 80万円 |
| 損害保険 | 2万円 | 8万円 |
| 個人年金保険 | 22万円 | 34万円 |
| 債券 | 2万円 | 7万円 |
| 株式 | 51万円 | 110万円 |
| 投資信託 | 26万円 | 84万円 |
| 財形貯蓄 | 4万円 | 24万円 |
| その他金融商品 | 2万円 | 11万円 |
20代では預貯金の割合が最も多く約56%も占めており次に株式の約15%が続きます。
投資信託での運用は約7%とそれほど積極的ではないようです。
30代になると預貯金の資産割合が減り、投資信託の割合が増えていきます。
この年齢になると老後の備えを考え始め本格的にNISAなど始める人が増えるのかもしれません。
世代別の貯蓄額がわかり世間に比べ自分の貯蓄が多いのか少ないのか把握できたのではないでしょうか？
でも実際
「本当にこの貯蓄額で大丈夫なのか？」
「実際いくら貯蓄しておけばいいの？」
こんな疑問が浮かんできませんか？
ライフプランは人それぞれで一様にこの額あれば大丈夫ということは言えません。
しかし、人生において3大イベントと言われ多くの方に当てはまる、まとまったお金が必要になる時期があります。
まずはその人生の3大イベントである、「教育費」「マイホーム」「老後」の必要な費用を確認することで自分の備えるべき貯金額考えてみてはいかがでしょうか？
幼稚園から大学までの総額は私立、公立、文系、理系と進路によって変わってきますが約1055万円〜2660万円掛かります。
| 公立 | 私立 | |
| 幼稚園 | 47.2万円 | 92.4万円 |
| 小学校 | 211.2万円 | 999.9万円 |
| 中学校 | 161.6万円 | 430.3万円 |
| 高校 | 154.3万円 | 315.6万円 |
| 大学の種類 | 大学入学から卒業までにかける教育費用 |
|---|---|
| 私立短大 | 366.5万円 |
| 国公立大学 | 481.2万円 |
| 私立文系 | 689.8万円 |
| 私立理系 | 821.6万円 |
教育費の総額で見ると1,000万円以上の貯蓄が必要なように感じますが実際は全てを金額を用意しなくても良いのです。
なぜかというと一般的な進路の高校まで公立、大学は私立文系のケースで考えてみると
高校までの総額は574.42万円となります。
この総額をさらに修学月数180ヶ月（3年+6年+3年+3年）で割ると、1ヶ月あたりの教育費は約3.19万円になります。
この額であれば毎月の収入でまかなうことも現実的になってくるのではないでしょうか？
そして大学卒業までの費用689.8万円は修学月数48ヶ月で割ると14.37万円となり現実的ではない支払額になってしまいます。
なので大学時の費用のみ教育費として準備しておきたいです。
具体的には689.8万円全てを準備するのではなく毎月いくらまで教育費して払うかを決めそこから逆算して貯蓄すべき金額を決めます。
例えば毎月の教育費を「3万円」とするのであれば貯蓄すべき額は545.8万円になります。
この金額を18年間で貯蓄していきます。
月額で考えると545.8万円を216ヶ月（18年×12ヶ月）で割り約2.53万円になります。
さらにこの額から児童手当の総額約200万円(生まれた月により支給額が変動するため200万円として計算)を引くと
345.8万円となり毎月の貯蓄額は約1.6万円となります。
この額であれば負担なく準備できるのではないでしょうか。
家を購入する時までに貯めておかなければいけない費用は頭金と初期費用です。
頭金は購入価格の10～20％が一般的です。
| 建て方別 | 初期費用 |
|---|---|
| 新築戸建住宅 | 約3~9% |
| 中古戸建住宅 | 約6~9% |
| 新築マンション | 約3~5% |
| 中古マンション | 約6~8% |
| 平均購入価格 | 頭金 | 初期費用 | 準備するお金 (頭金＋初期費用) | |
|---|---|---|---|---|
| 注文住宅 | 3,717万円 | 372〜743万円 | 112〜335万円 | 484〜1078万円 |
| 土地付注文住宅 | 4,694万円 | 469〜939万円 | 141〜422万円 | 610〜1361万円 |
| 建売住宅 | 3,719万円 | 372〜744万円 | 112〜335万円 | 484〜1079万円 |
| マンション | 4,848万円 | 485〜970万円 | 145〜242万円 | 630〜1212万円 |
| 中古マンション | 3,157万円 | 316〜631万円 | 189〜253万円 | 505〜884万円 |
| 中古戸建 | 2,704万円 | 270〜541万円 | 162〜243万円 | 432〜784万円 |
金融庁の発表から、高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）の場合
209,198円（収入）-263,718円（支出）=-54,520円
と毎月約5.5万円の赤字が発生しています。
出典
「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書『高齢社会における資産形成・管理』」
「令和３年簡易生命表の概況（主な年齢の平均余命 ）」
この赤字を平均寿命男性で81.47年、女性で87.57年となっており65歳の定年退職後20年生きるとしたら
54,520円（毎月の赤字）×12カ月×20年=1,308万4,800円
さらに100歳までの35年生きるとしたら2,289万8,400円と2,000万円を超える赤字が発生します。
なので老後までに必要なお金は1,308万4,800円〜2,289万8,400円になります。
二人以上の世帯の金融資産保有額の20代の平均値は339万円で、中央値は200万円です。30代の平均は697万円で、中央値は390万円という結果になりました。
20代や30代はライフイベントが多く発生する時期ですので、計画的に準備をしておくことが重要です。
特に老後に関しては最も多くの備えが必要になってきますので預金だけでなく新NISAなどを活用し積極的に投資資産で備えたいものです。
それぞれの生き方、考え方があるので夫婦で良く話し合い、いつまでにどのように備えるのかを考えてみてはいかがでしょうか。